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医療保険
アメリカの健康保険

誰もが保険を持っている日本に比べ、アメリカではほとんどの場合民間の医療保険を利用します。医療保険を持ってない人も数多く、社会問題となっております。莫大は医療費を全て個人負担とならないように医療保険には必ず加入するべきです。
一般に加入するには、以下の3タイプに分かれます。
  ① 雇用主からのグループ医療保険に加わる
  ② 個人で加入する
  ③ 政府医療保険(Medicare, Medicaidなど － 65歳以上、低所得者, 身体障害など条件に当てはまる者のみが対象)
ここでは民間保険のプランを紹介します。一般にプランはPPOとHMOに分かれます。
 
【PPO】 Preferred Providers Organization
保険会社は医師,医療機関と提携し、ネットワークを形成します。提携した医療機関は、保険会社とあらかじめ交わした割引料金にて治療する為、保険加入者の自己負担も低く抑えられます。保険適用にはまずDeductible(免責)までは自己負担し、それ以降は決められた負担率(通常10%～30%)を負担します。

  例）免責$500．80%/20％　プランで、手術に$5000かかった場合：
 
  $500.＋（$4500ｘ20％)＝＄1400（自己負担）
自己負担が多額にならないよう年間個人最高負担額が設けられ、上限に達すると後は保険会社が全額負担します。Office Visit Co-Payを設定し、Deductible(免責)額に達する前でも小額を払えば通院治療を受けれるプランもあります。PPOは医療機関を選べる利点があるが、自己負担はHMOより高くなります。
 
【HMO】 Health Maintenance Organization
保険加入時に自分の指定医(Primary Care Physician≪PCP>>を決め、このPCPを利用するのが原則です。このPCPは、その保険会社と提携した医師の中からしか選べません。専門医に見てもらうには通常PCPの紹介が必要となり、緊急時を除き、PCP以外の医療機関を利用すると保険が適用しません。治療時の自己負担はCo-payと呼ばれる小額だけの負担ですむ利点もあるが、HMOは利用範囲に制限があり、治療内容も限定されている問題点もあります。
 

保険料金は年齢や住所で違い、各プラン毎に料金がかなり違ってきます。個人で加入する場合には過去、現在の病歴次第で追加料金を課せられる場合や、加入拒否される場合もあります。一度加入した後は切らさずに継続し、もし別会社に切り替える場合には新しいプランが有効になるまで解約しないようにしましょう。

雇用主からのグループ保険に加入する場合にはあまり選択が無いかもしれませんが、個人で選ぶ場合には各プランの特徴を調べる必要があります。保険会社毎に多種多様のプランがあり料金も違います。選ぶ上での注意点は、保険料、ネットワークの広さ、最高支払い額、Deductible額、Co-pay額、Co-Insurance(負担割合)、処方箋負担額、年間自己最高負担額などがあげらます。プラン内容もしっかり把握してから加入するのも重要です。保険適用しない治療をしてしまった場合は全て自己負担となってしまいます。処方箋薬も保険適用がないとかなり高額になります。処方箋に対する保険適用率も必ず考慮に入れましょう。
医者にかかる頻度の高い場合は、保険料が高くても自己負担の小さいプランが良いと思われますし、めったに医者にかからない場合は、自己負担を少し高くして保険料を下げるのも方法です。家族全員同じプランに加入する必要もありませんので、ニーズに合わせてお選び下さい。

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歯科治療
歯科治療は医療保険でカバーするのではなく、別途に歯科保険が必要になります。歯科保険にもPPO、HMO、Indemnity(PPOと似ているがネットワークが無いプラン)があり、それぞれ料金が違ってきます。歯科保険は医療保険ほどカバー内容が良くない場合が多く、Waiting Period(待ち期間)や、給付上限が少なかったりなどするので確認しましょう。矯正治療を含まないプランもあるので、必要な場合には注意して加入しましょう。どのプランでも、歯の定期検診、クリーニングは無料又は小額で受けれますので、定期的に検査してもらう事によって大きな自己負担をなくすのが良いでしょう。
 
 
医療保険も歯科保険も年々高騰していますが、保険無しの治療はそれ以上に負担がかかります。賢く保険を選び、定期的検診で早期発見する事によって早期完治につながります。
 
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